環境・資源・エネルギー分野の専門家として、最先端の技術・情報の収集、調査・評価等を行います。
具体的な仕事内容国家レベルのプロジェクト、官公庁の政策に影響を及ぼす調査など、知的好奇心を満たし、社会貢献性の高いテーマに深く関わります。
加えて、諸外国の経済発展支援、環境保全にまつわるプロジェクト支援など、グローバル規模のコンサルティングサービスに携わることも可能です。
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【具体的な分野の事例】
※下記にひとつでも興味があればご応募ください。
原子力発電、確率論的リスク評価(PSA)、リスクベースマネジメント、バイオマス等の新エネルギー、 放射性物質の地中拡散、低線量放射線の影響及び放射線防護、電磁波(EMF)、 熱水力解析、メタンハイドレート掘削、海洋環境影響評価、水環境、水生生物、陸環境・生物、 大気・水質・騒音振動・悪臭・交通量・生態系の調査・予測、各種環境アセスメント、 化学物質のリスク評価・リスク管理、土壌汚染問題に係る地域、行政及び対策工事管理、 水域環境、水産生物、漁業実態の調査、廃棄物問題に対して国際条約関連の政策的支援、 ゼロエミッションやLCA等、大気汚染調査・予測、騒音振動予測、VOC(揮発性有機化合物)対策、 電力自由化に関する情報調査、制度分析、戦略立案支援、小規模分散型電力供給に関する規制動向調査、 経済性評価、京都メカニズム(CDM、JI、排出量取引)、 クリーン開発メカニズム(CDM)や共同実施(JI)の案件形成・評価、PDD作成、GHG削減対策、CO2貯留、リスクコミュニケーション、市民参加、科学技術コミュニケーションなど。
チーム/組織構成各ユニットに携わっているスタッフは20~30名程度。
その分野ごとに専門家がいて、協力しながらクライアントの課題を解決しています。
1つのプロジェクトにつき2名、規模が大きければ10名以上のケースも。
業務としての区切りは、3カ月~1年位が目安です。
プロジェクトは1人当たり3~5つ位を兼任しています。
★居心地の良さから離職率はわずか6%です。