国内(主に北陸地域)の企業に対して、脱炭素化に資するシステムの提案・再生可能エネルギー設備の提案(主に自家消費型太陽光発電)・蓄電システムの提案(定置型、EV含む)・スマートグリッド構築のためのシステム提案・上記3項目に必要なエネルギーマネジメントシステムの提案・省エネルギー対策機器を活用したシステム提案(省エネ法、温対法の理解)
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